世間の片隅でそっと叫んでみる。

一般人で無名の中高年のオヤジが、ブログという世間とネットの世界の片隅で、ADHD(多動性注意欠陥症)を抱えながら、政治や経済などを意見してみる。

中国共産党は大嫌い

#トマホーク購入 を米政府に打診で、日本政府がようやく重い腰を上げて、台湾侵略と尖閣軍事衝突などの戦争準備開始に、私ら庶民も戦争が近いと覚悟を決めないけない。 と個人的見解。

スマホに、トマホーク購入の文字が、最初北朝鮮対策としてと思ったが、でも、じっくり考えると、台湾ミサイル攻撃の際、中国が日本領域にに5発中国がわざと攻撃してきたことから、もう台湾有事=日本有事が確実に近いことが分かったし、先日の人民代の人事か…

#中国高官の米亡命?事実なら大スクープ。米対中政策がより先鋭化が進む。コロナ武漢研究所発生源の証拠を米政府は握ったとも噂される。#CCPの闇。

中国高官の米亡命。本当かどうか?がかなり真実味のある話になりつつある?かも知れない。おそらく、日本の大手メディアではほとんど取り上げられない話になる。 普通の政府高官ではない。国家安全部の次官級は、米国CIAの次官が中国に亡命したくらい衝撃的…

#ワクチン外交。中国製はひどすぎる。効果がないのにWHOに承認させて結果はどうなった?日本はインパクトは小さくても、台湾などに着実に有効なワクチンを提供し、中味がある実績を示したと思う。

中国はワクチン外交で、ワクチンを提供するのでなく、借金つけにした国に、足元を見て、無理やり売りつけて、えげつなく儲けて、国際的な政治力をつけていこうとしていた。 しかし、実際に中国製ワクチン、一時立憲民主党は日本に導入しようと主張していたが…

日本政府のコロナワクチン調達の成功は大きい。台湾へ提供するくらいだし、ベトナムへも。マスコミはそれを絶対評価しないことだけは間違いない。

コロナニュースの暗い話題の中で、さらに明るい話題は、台湾にワクチン提供ができたこと。これは、菅政権のすごい功績で、米国から国民が接種できる数量を調達できたことが大きく、さらに余るくらいだし、台湾やベトナムに、寄付できること、これは評価され…

WHOが変異株に地名使わない方針よりも、パンデミック人工説+武漢起源説が確定的にのニュースが衝撃的だった。

コロナウイルスの中国武漢起源で、人工的にできた生物兵器という話は、トランプ政権時代は、陰謀論で相手にされなかったのに、今は、証拠が出てきて、真実であるとされ、中国強硬論が、米英で再燃されそうだという話。 WHOが変異株に地名を使用しない方針と…

日本政府の台湾へのワクチン支援検討に、韓国激怒 →「韓国に対する愛は無いのか」。そこに愛はないんか?ネトウヨ→たぶんないわい。嫌韓と反日は治らない。ついでに#北京五輪反対。

嫌韓の私が、がまんして「愛の不時着」「半地下家族 パラサイト」など韓流ドラマや韓流映画を家族と見たが、面白いと感じても、ハマることなく、やはり嫌韓は治らない。 やっぱりそこに(韓国への)愛はないんだと思う。仕方ない。向こうの方々は、反日教育…

アド染料不使用と同じく、#新疆ウイグル綿不使用宣言書。をつくるべきか?こんな報告だされたら、企業も考えんといかんな。

こんな報告書が出されて、隠したい企業がいて、日経も有料記事にしても、ネットで晒されたらおしまいだ。あんまり都合のいい話ではないが、消費者には知りたい情報で、大きな問題として考えてしまう。 中国に脅されてる場合は深刻な事態で、正直に話して、今…

#CCPの情報管理。個人情報は各国家で管理されるよりもっと怖い。自分らのことを棚に上げて、やりたい放題で、忖度されて、結構なご身分なこと。

世界にあるすべての個人情報は、もはやみんなCCPのものになるだろう。Tik TokらIT系企業のアプリへは個人情報の取り扱いの厳格化をして、逆に大手ビックテックには、個人情報の開示請求と、無茶苦茶なことをやりたい放題で、このCCPの暴走を誰も止められ…

#コロナ疲れ。#自粛疲れ。その不満は政治的指導者に向く。不安を煽る報道は見ない。もっと言えば、#テレビの報道は見るな。それが精神を乱さない一番いい方法であろう。私も煽るよ。#陰謀論。そのついでに#北京五輪反対。

また緊急事態宣言発動。今度はエリアを絞って対策を講じたと。去年と比べて、見えてきたのは、コロナ疲れ、自粛疲れということに、不満が高まってきたこと。 吉村大阪府知事は一年前にその手腕が高く評価されたのに、今はあまり評価されずに、低評価なのはな…

CCP=反社会勢力としたら、ウイグル人権侵害は、ヤクザがらみの悪事と思う。そのことを知って、取引をした企業は、制裁を受けるリスクを覚悟すべき。その前に、風評被害に合うけどね。それは仕方ない。

私の知り合いの知り合い(ほとんど話しはしたことがない)が、『米国政府は、人権侵害する国を反社会勢力と見做している。その国の企業は全て、企業舎弟でやはり反社会勢力と。だから、反社会勢力と取引する企業も、制裁の対象になると言う判断だ。』(坂口…